ツルの一声

2014年3月

◆年間計画を見直そう!

 いよいよ消費税が改定される。全国のサイトを調べると圧倒的多数のクラブが「現行会費+消費税新税率8%」を4月分から実施する。分かりやすい表示は「税務当局からは『4月以降に効力を発するものは新税率』との指導があり、3月中のお支払いであっても4月以降の会費、月謝等には消費税率8%を適用させていただきます。」の表現だ。物販関係の価格は4月1日から5%が8%になることは当然として、「4月分会費」及び年会費の4月分以降に該当する金額にも8%が課せられると理解しておく必要がある。さらに「平成26年3月31日までにお客様にご購入いただいた金券、チケット類を、平成26年4月1日以降にご利用される場合は、消費税の差額分(3%)が必要となる場合がございます」の表示もあった。

 2月中旬の調べでは、大手各社はほとんどが「消費税改定について」にお知らせをサイトに掲載していたが、単体はそれほど扱っていなかった。その原因を推察すると「税務当局の指導」がそれほど浸透していなかった可能性がある。多かったのは比較的早くサイトに表示した「某クラブの表示内容に右倣え」だったが、一部には「4月入金分」から8%を徴収するクラブもあったようである。

 なぜこうした対応の違いが出たのかを考えると、情報の共有化が欠けていたからだろう。業界団体のSC協は1月に理事会を開いている。そこで「消費税増税対策について」が議題として上がっていたはずだが、その内容をいち早くサイトでお知らせをする必要があったのでは? と思うのだが、いかがだろうか。

 さてさて、3月は各クラブとも次年度の年間計画が出来上がる季節だ。年間の売上目標を立てる。何月にどんなキャンペーンをするか? イベントはどんな内容にするか? 前年対比で会員数の目標をいかにするか?等々、戦略を立て、更なる収益の増強に頭を悩ませたはずである。

 しかし、或るクラブの支配人から見せてもらった「イベント計画表」は、愕然とする内容だった。市民大会・県大会・全国大会に引率することを「イベント計画」に入れていたのだ。選手コースを持つクラブなら、大会出場は通常営業の延長線。引率で得られるクラブの収入は、たかが知れた額だ。そんなのはコーチの出張費、日当で消える。大会への引率の項目を「イベント計画」に入れれば、項目としては多くなり、「いかにもイベントをやっている」ように見えるだけで、入会促進にも売上増強にも寄与しない。

 ひょっとしたら「イベントを計画し、手配をし、動員を図るという経験のないスタッフが増えているのではないか?」と考えて質問したところ、やはりダ! ベテランスタッフ(所長)は経験を積んでいても、その下が育っていない。経験を積んでいないから「何をすべきか?」が分からない。